注文住宅の予算はどのくらいあれば良いのか|Let's注文住宅

注文住宅を建てる場合、予算の目安は重大な関心事となります。その額により、住宅ローンや住宅のグレードが決まってくるので、決しておろそかにはできません。予算は自己資金や世帯年収を元に自分で決めるしかないのです。そのためには、自己資金と世帯年収から借り入れ可能な住宅ローンの額を年収倍率なども参考に試算することが必要となります。それにより、住宅のグレードが決まり、本体工事費と諸費用を計算式から求めることが可能となるのです。

注文住宅を建てるには予算が必要ですが、どれくらい必要なのかは一般に知られていません。ローコスト住宅では坪単価が40万円のものもありますし、全国規模のハウスメーカーでは坪単価が80万円のものも標準的に売られています。予算の目安は坪単価に面積を掛けて、諸費用を7%ほどと、消費税分を加算すれば出せます。正式な計算式ではないにしても、おおよその予測は可能です。

住宅購入予算が年収の何倍になるかを示す数値が年収倍率です。以前は年収の5倍が妥当と言われていましたが、近年は土地付き一戸建ての平均で7倍ほどとなる統計も出ています。その倍率でも、毎月の住宅ローン返済額が賃貸の家賃よりも割安となるのです。しかし、年収倍率はあくまでも統計上の数値で、個別の事情を考慮したものではありません。無理な借り入れが将来の生活設計を壊す場合があることを認識することが大切です。

以前は住宅購入予算の全てを住宅ローンで賄うことはできませんでしたが、近年は金融機関により全てを融資される場合もあります。ただし、住宅の担保価格を上回る金額が融資されるケースでは、返済が滞った場合の危険が高まるデメリットもあります。また、住宅ローンの審査をするのは金融機関なので、利用者の判断とは異なる場合もあるでしょう。実際は融資限度額を全て使う必要もなく、頭金を多く用意したほうが返済は楽になります。無理のない返済は生活設計に余裕を持たせてくれるのです。

注文住宅を購入するには土地を含めた本体価格の他に、諸費用が必要となります。諸費用には印紙税や登録免許税、不動産取得税といった税金関係の他、司法書士に支払う登記手数料や融資手数料と火災保険料などがあるのです。注文住宅の購入ではそれらを全て用意することが必要となります。土地代以外は消費税の対象となりますが、住宅ローン減税の対象期間が延長になるなどの軽減措置が用意されることもあります。

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